ＩＯＣ委員の中で最古参のディック・パウンド氏 「これは新しい戦争」
開催是非の判断の期限は引き延ばせて5月下旬との見方
新型コロナウイルス感染拡大で開催を危ぶむ声が出始めている7月24日開幕の東京五輪について、国際オリンピック委員会（IOC）で1978年から委員を務める最古参のディック・パウンド氏（77）＝カナダ＝がインタビューに応じ、開催是非の判断の期限は引き延ばせて5月下旬との見方を示した。25日、 ＡＰ通信がインタビューを報じた。
ＩＯＣ委員の中で最古参のパウンド氏は東京五輪が直面するリスクを指摘。コロナウイルスにおいて宿泊、警備、食料など多くの点でクリアすべき問題があるとし「これは新しい戦争」とした。その上で、先伸ばしをしても５月下旬までに判断する必要があるとした。また、日本開催が難しいという判断になれば、別の都市への移転ではなく「おそらくキャンセルとみている」と、中止になるという見方を示した。
「 準備期間の短さから他都市での代替開催や分散開催は難しい 」
パウンド氏は、準備期間の短さから他都市での代替開催や分散開催は難しいと指摘。数カ月の延期も、米プロフットボールNFLや米プロバスケットボールNBAのシーズンと重なるため、放送権料を支払う北米のテレビ局が納得しないだろうと否定的だ。
東京五輪を巡っては、懸念の声が海外メディアから相次いでおり、韓国紙「朝鮮日報」は２４日付けで「東京五輪がウイルス拡散できしんでいる」と題して「大会準備に『赤信号』がともっている」と、報じた。タイ紙の「バンコクポスト」は「日本は五輪について再考する必要がある」と厳しく指摘。その理由について船内で多くの感染者を出した「ダイヤモンドプリンセス号」での日本政府の対応を挙げ「失敗した」と断じている。
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